<『サイト学習コース』>
「投資の地力養成講座」の「F.マネージャーの視点/銘柄選定とその背景」で新講座を公開しました。
ー 成熟経済下における株価形成の深化 -
リーマン・ショックから今日までの10年間、株価形成に影響を与える外国人投資家の活躍が強まることを背景に、日本の株式市場はより合理的株価形成が実現される市場へと変化が促進され、正面から株価に向き合うことが投資成果につながるようになってきている、というのがファンド・マネージャーとして30年余り日本株運用を担当してきた筆者の実感です。
株価形成は最終的にはミクロ要因、すなわち企業の業績が反映されますが、企業は経済全体のワク内で活動していることで、経済の発展段階というマクロ要因を併せて評価することが必要です。
金融バブル期の平均PERが50倍から70倍という状況、また、バブル崩壊後の失われた10年などは、全体的な市場環境の下でPER、あるいはPBRによる株価へのアプローチの有効性が十分機能しない時期と言えます。
しかし、その後、2000年のITバブルを経て市場は成熟化、正当な株価評価が機能する傾向が強まってきたことをソニーとトヨタを例として見ていきます。
ソニーは2011、2012年に何故売りたたかれ、何故下げ止まったのか、そして2013年から何故急騰したのか。一方、トヨタの株価の動きは市場全体(日経平均)との比較でどのように評価できるのか。?
詳しい内容は本講座をご覧下さい。
*ご注意:本講座は会員向けの「投資の地力養成講座」に収録されます。ご覧になるためには会員登録が必要となりますが、会員登録した当月中は無料で全ての情報、機能をご利用いただけます。お気軽にお試しください。(退会の手続きはトップページの「退会手続き」の窓から行えます)。
講師:若林利明
外資系機関投資家を中心に日本株のファンドマネージャーを歴任。NPO法人日本個人投資家協会協議会委員。世界の株式市場における東京市場の位置づけ、そこで大きな影響力を行使する外国人投資家の投資動向に精通する。著書:「資産運用のセンスのみがき方」など。
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IIS
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