<『サイト学習コース』>
「投資の地力養成講座」の「F.マネージャーの視点/銘柄選定とその背景」で新講座を公開しました。
ー 個人投資家の株価尺度適用の道 -
個人投資家は投資期間に束縛されないというアドバンテージを持ちながらも株式投資への壁が高い大きな理由のひとつは株価形成要因のプロセスが解りづらいことと思われます。
筆者は、リーマンショック以降、この10年間で外国人投資家の市場への参加の高まりで前段の当講座、「市場の切り口:機関投資家の運用の背後を理解」で見たように短期指向の運用が市場をかく乱する要因が強まりましたが一方でファンダメンタルズに基づく投資の有効性が高まっている、と見ます。
投資期間という制約要因を受けない個人投資家は銘柄選別の際の基本となる三点セット(PER、PBR、配当利回りの各アプローチ)をしっかりと実践することで有利な立場に立てると言えます。
ここでは投資尺度の中で最も解り易い利回りの利用環境を吟味しつつ、個別銘柄への取り組みを紹介します。事例としてJASDAQ市場に上場している大塚家具(8186)を採用します。
ご参考:大塚家具の営業利益と主要投資指標(2015.12~2018.12(予想))
営業利益の単位は百万円。
株価は足元で700円を割り込むまで売られておりますが社長は2018年12月期の配当40円を公言しており、まさしく利回りアプローチに該当する企業です。足元の利回りは5.7%で著しい高利回り銘柄となります。これが利回り投資の原点です。
さらに利回り銘柄には、他の一般的な利回り銘柄との比較から生まれるキャピタルゲインの獲得という第二ステージにつながる可能性があることも考慮すべきでしょう。
こうした、二段構えで投資期間を意識しないで株価に対処できる点において個人投資家は機関投資家と比べてはるかに良い環境にあるといえます
詳しい内容は本講座をご覧下さい。
*ご注意:本講座は会員向けの「投資の地力養成講座」に収録されます。ご覧になるためには会員登録が必要となりますが、会員登録した当月中は無料で全ての情報、機能をご利用いただけます。お気軽にお試しください。(退会の手続きはトップページの「退会手続き」の窓から行えます)。
講師:若林利明
外資系機関投資家を中心に日本株のファンドマネージャーを歴任。NPO法人日本個人投資家協会協議会委員。世界の株式市場における東京市場の位置づけ、そこで大きな影響力を行使する外国人投資家の投資動向に精通する。著書:「資産運用のセンスのみがき方」など。
(*)ご注意
投資判断はご自身で行ってくださるようお願いいたします。当講座は投資判断力を強化することを目的とした講座で投資推奨をするものではありません。
当講座を基に行った投資の結果について筆者とインテリジェント・インフォメーション・サービスは責任を負いません。
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IIS
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