<『サイト学習コース』>
「投資の地力養成講座」の「ポートフォリオ戦略実践講座」で新講座を公開しました。
ー 荒れ模様の相場に理論株価に基づく相場水準の判断基準を活用:相場の過熱、下げ過ぎを測る -
株式相場は荒い値動きが続いています。日経平均は昨年末から年初にかけての急上昇で1月には一時2万4,000円台をつけ、その直後から下落に転じ2月半ばには2万1,100円台まで下げ、そして、足元では2万2,200円台まで回復しています。
こうした激しい値動きに直面すると、どうしても目先の動きに目を奪われがちですが、こうした局面でこそ客観的な根拠に基づいた正当な相場の位置取りが求められます。
こうした相場評価の基準となるのがファンダメンタルズに基づいて求められる理論株価であり、理論株価と日経平均とのかい離を統計的に処理して得られる“通常変動の上側と下側“、そして相場の過熱または下げ過ぎの境界を示す”変動範囲の上限と下限“です。
日経平均は昨年7月から本年2月までの半年余りで1万9,000円台から2万4,000円台まで、約5,000円の変動を見せたものの、全体の流れを見てみると、理論株価から始まって理論株価に戻っており、行き過ぎた相場は理論株価に戻るという、これまでの経験則が繰り返されたことが分かります。
世界的な“超カネ余り”を背景とした株式市場の不安定性は確実に高まっており、変動の幅が大きくなる傾向は今後とも続くと見られますが、こうした状況でこそ、”相場の基調を示す理論株価”の重要度と活用の場は増すと言えそうです。
ここで、理論株価との対比では日経平均は”行って来い”の形になりましたが、投資家の最大関心事である日経平均の水準自体はこの間に2,000円、10%の上昇となっています。これは取りもなおさずこの間の理論株価の上昇を示しており、そして理論株価を押し上げた主因は業績(日経平均ベースの予想EPS)です。
ご参考:日経平均、理論株価と変動の上限、および予想EPSの推移
―2017.7.3-2018.2.26―
図から、今期の業績は約25%の増益でほぼ固まったと見られ、市場の関心は来期の業績見通しに移りつつあります。
さて、来期の業績が今期に近い程度の増益となるものとしたら日経平均のメドはどのようなものになるでしょうか・・・。
詳しい内容は本講座をご覧下さい。
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講師:日暮昭
日本経済新聞社でデータベースに基づく証券分析サービスの開発に従事。ポートフォリオ分析システム、各種の日経株価指数、年金評価サービスの開発を担当。2004年~2006年武蔵大学非常勤講師。インテリジェント・インフォメーション・サービス代表。統計を駆使した客観的な投資判断のための分析を得意とする。
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IIS
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